大学生は仕送りなしで一人暮らしできる？生活する14のコツを解説

投稿日：2025年5月3日 | 最終更新日：2025年5月3日

大学生は社会人と違い、学業が生活の中心です。まとまった収入減を確保できない場合、生活への不安が募るかもしれません。

そこで今回は、一人暮らしを始める大学生に向けて、仕送りなしで生活する14のコツを紹介します。一人暮らしの初期費用や生活費の目安、生活上の注意点なども解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

生活費の目安と捻出方法を知っていれば、「友達と遊びに行けない」「バイトが忙しくて学業に支障をきたす」といったリスクを抑えられます。

「一人暮らしの大学生×仕送りなし」本当に生活できる？

大学生が仕送りなしで一人暮らしするのは可能です。両親からの仕送りなしで、生活費を自分で負担している人はいます。

しかし、大学生の場合は学業とアルバイトを両立させる必要があるほか、アルバイトから得られる収入も決して多くはありません。日本学生支援機構の調査（令和2年度 学生生活調査結果）によれば、大学生の収入総額の内訳は次のとおりです。

上記のとおり、家庭からの給付（仕送り）が約6割を占めており、大学生の生活は仕送りにより支えられていると言っても過言ではありません。そのため、「仕送りなしの生活」には相応の工夫が必要でしょう。

次項では、大学生の一人暮らしにかかる初期費用と生活費の平均額を紹介します。仕送りなしの生活を始める際は、どのくらいの収入が必要なのか把握しておきましょう。

「大学生×仕送りなし」一人暮らしにかかる初期費用と生活費

大学生の一人暮らしにかかる初期費用、生活費の相場を紹介します。

大学生×一人暮らしの初期費用

一人暮らしの初期費用は、家賃×5ヶ月分＋引越し費用が目安です。

家賃を5万円として、初期費用の内訳と目安額を見ていきましょう。

初期費用の目安

大学生の場合、一人暮らしの初期費用は少なくとも25万円を想定しましょう。

大学生×一人暮らしの生活費

大学生の一人暮らしにかかる、生活費の内訳と平均額を見ていきましょう。

生活費の内訳と平均額

上記はあくまでも平均額なので、家賃や食費は地域によって差があります。

次項では、月10万円の収入を得るために必要なアルバイトの稼働日数・時間を解説します。

生活費を確保するための就労日数・時間の目安

1ヵ月あたり10万円の生活費を確保するための、アルバイトの稼働日数・時間を見ていきましょう。

月10万円の収入を得る稼働日数・時間

上記は概算ですが、仕送りなしで生活する場合、平日も含めてシフトに入れるアルバイト先を探す必要があります。

大学生が仕送りなしで一人暮らしする14のコツ

大学生が仕送りなしで生活するには、アルバイトでの稼ぎ＋αの工夫が欠かせません。

次項では、仕送りなしで生活する14のコツを解説するので、自分のライフスタイルと照らし合わせながら実践できる方法を見つけましょう。

①学生納付特例制度で経済的負担を軽減

学生納付特例制度の活用により、保険料の納付が猶予されます。

20歳以降は国民年金の被保険者となり、保険料を納付しなければなりません。しかし、学生納付特例制度の利用により保険料納付が猶予されるため、経済的負担が軽減されます。

学校や市役所（住民登録のある）で申請できるため、生活費の圧迫を抑えたい人は積極的に利用しましょう。

②奨学金を活用する

奨学金は金銭的な問題で大学や専門学校などへ通えないという人に対し、低利子もしくは無利子でお金を貸してもらえる制度です。条件次第ですが、返済する必要のない奨学金（給付奨学金）もあります。

給付奨学金については、2020年4月から新しい制度が始まりました。世帯収入の条件をクリアできれば、成績に関わらず支援が受けられます。

日本学生支援機構では、この給付奨学金の対象に入っているかどうかを判断できるシミュレーターがあります。自分が対象に入っているかどうか確認してみてください。

③公的機関の家賃補助を利用する

公的機関の中には、条件を満たすことで毎月の家賃を補助してもらえる支援が実施されています。

具体例を見ていきましょう。

対象者や地域は限定的なものの、家賃補助の利用でコンスタントに生活費（固定費）を節約できます。仕送りなしで生活する人は、家賃補助についてもチェックしましょう。

④授業料等減免制度を利用する

授業料等減免制度の利用により、学費にかかる負担を軽減できます。

対象者の要件や支援金額を見ていきましょう。

対象者の要件

支援金額の目安

住民税非課税世帯かそれに準ずる世帯（年収が約380万円以下）の学生が対象ですが、学力・成績に対する制約はありません。本人の学習意欲の高さをレポート等で示し、問題なければこの制度を利用できます。

ただし、入学後3ヶ月経過した場合は減免の対象になりません。申請時期に気を付けて利用しましょう。

詳しくは、文部科学省のホームページも確認してください。

⑤家賃の安い賃貸物件を選ぶ

家賃の安い賃貸物件を選ぶことで、学生生活中の生活費をコンスタントに抑えられます。

家賃が賃貸物件の条件を見ていきましょう。

賃貸物件の家賃は、築年数や間取りの広さ、立地、設備の充実度などで決まります。つまり、需要の高い条件がそろうほど、家賃は高くなりやすいです。

家賃を重視する場合は、駅チカや築浅を避け、空室の多い賃貸物件を見つけましょう。

また、不動産会社の閑散期（5月～9月、10月～11月頃）は需要が落ち着くタイミングで、家賃交渉しやすくなります。引越し時期を選べる場合は、入居時期も考慮してみてください。。

⑥各種設備（家具・家電）の充実した賃貸物件を選ぶ

家具・家電付きの賃貸物件であれば、入居時の初期費用を抑えられます。賃貸物件によっては、収納家具や生活家電（冷蔵庫・洗濯機・テレビなど）が備え付けられています。

自分好みの家具・家電は選べませんが、購入費＋引越し費用を節約できるでしょう。

⑦ルームシェアを始める

ルームシェアを始めることで、個人の家賃・光熱費の負担を抑えられます。

ルームシェアは、広い間取りに複数名の友人と暮らす方法です。家賃10万円の間取りでも、2～3人で住めば1人当たり5～3.5万円で済みます。

さらに、食材はまとめ買いの方が割安なので、1人当たりの食費を抑えられます。自炊をする場合は、ルームシェアも検討してみてください。

⑧支出の管理を徹底する

節約を始める際は、支出の管理を徹底して、無駄な出費がないか見直すことが大切です。

支出管理を始める際は、家計簿アプリを活用しましょう。支出をグラフ化して見える化できるほか、アプリによってはレシートを自動で読み取れるため手間もかかりません。

家計簿を付けたことがない人は、支出項目を限定しましょう。すべての支出を管理しようとすると、手間と負担が大きくなり、継続できないかもしれません。

まずは食費や日用品費など変動費から管理すると、無駄遣いを見つけやすくなります。

⑨変動費を節約する

変動費の節約は無駄な出費を防ぐため、生活費の圧迫を抑えられます。変動費とは、食費や娯楽費、交際費など、金額が安定しない支出です。

中でも注意が必要なのは、「なんとなく欲しいから買っちゃう」という衝動買いです。コンビニは割高な商品も多いので、立ち寄る頻度を減らして無駄遣いを抑えましょう。

また、自炊は必ずしも節約できるとは限りません。一人分の食事であれば、割引価格のお弁当・お惣菜の方が安上がりなケースもあります。

自炊を始める人は、以下の記事もチェックしておきましょう。

⑩固定費を節約する

固定費の節約により、毎月の支出をコンスタントかつ手軽に抑えられます。固定費とは、家賃や通信費、光熱費など一定額の支出です。

節約しやすい固定費を見ていきましょう。

昨今は、毎月1,000円台から利用できる格安SIMも多く、中には3大キャリアと同じ回線が利用できるサービスもあります。

また、光熱費は現在契約中の料金プランを見直すだけで、数百～数千円の節約効果に期待できます。詳しくは以下の記事でも解説しているので、光熱費を節約したい人はぜひ参考にしてみてください。

⑪安定してシフトに入れるアルバイトを探す

生活費を安定して稼ぐには、シフトに入りやすいアルバイトを探すことも重要です。

どれだけ高時給でも、学業と両立できなければ意味がありません。深夜帯・24時間営業など、授業終わりにシフトへ入りやすいアルバイトを探しましょう。

⑫賄い付きのアルバイトを探す

賄い付きのアルバイトは普段の食費を抑えられるので、節約して生活するにはおすすめです。

ただし、賄いは必ずしも無料とは限りません。ファミレスの場合は、30～70％引きで食べさせてもらえるケースが多いです。

では、賄い（無料の場合）で食費を抑えた場合、毎月どの程度の節約効果があるのかシミュレーションしてみましょう。

厚生労働省の家計調査をもとに、毎月の食費の平均額を26,000円、一食あたり290円としてシミュレーションします。

上記はあくまでも概算ですが、「賄い付きのバイト先」は生活費を稼ぎつつ、毎月の食費コンスタントに節約できます。

⑬長期休みをアルバイトに充てて貯金する

夏休みや春休みなど、長期休暇を利用した高時給の住み込みアルバイトもおすすめです。

たとえば、時給1,200円で1日8時間×20日稼働の場合、1ヶ月で約19万円は稼げます。食費が勤務先負担であれば、バイト期間中の光熱費だけでなく食費も節約できるでしょう。

「いろんなことにチャレンジしたい」「ガッツリ稼いで経済的な不安をなくしたい」といった人は、長期の住み込みアルバイトも検討してみてください。

⑭空き時間にできる副業を始める

最近はスマホやPC1台で始められる副業もあるので、「シフトに入れない」「時給が低い」といった場合は始めてみましょう。

大学生におすすめの副業を紹介します。

PCやスマホでできる副業は、求人サイトやクラウドソーシングサービスなどで募集されています。

ただし、SNSなどに掲載・募集される「誰でも簡単に○○万円」などは特殊詐欺に加担させられる恐れがあるため、絶対に応募しないでください。

「大学生×仕送りなし」が一人暮らしを続ける上での注意点

仕送りなしの大学生が一人暮らしを続ける場合、税制上のリスクや学業・健康への注意点があります。安定した生活を続けられるよう、次項の注意点も必ず頭に入れておきましょう。

アルバイトの収入は150万円/年を超えないよう注意

特定扶養控除の対象から外れないよう、アルバイトの収入は150万円/年を超えないよう注意してください。

特定扶養控除とは、子どもを扶養する世帯が受けられる所得控除です。2025年に税制改正され、アルバイトで働く子どもの年収要件が、103万円から150万円に引き上げられました。

年収が150万円を超えた場合、188万円まで段階的に控除額が減額されます。つまり、稼ぎが多くなるほど、親の税負担が大きくなる仕組みです。

また、大学生である本人も、年収160万円を超えると所得税が発生します。自身の収入が減る恐れもあるため、稼ぎすぎには注意してください。

学業優先を忘れない！

大学生は大学に通う目的を忘れてはいけません。仕送りなしで生活を安定させる目的は、大学で学ぶ環境を整えるためです。

「アルバイトで収入を得る」ことは、あくまでも目的を達成する手段でしかありません。学業優先を忘れず、アルバイトに熱中することのないよう注意しましょう。

健康への配慮も欠かさない

健康維持は安定した生活の基盤となるため、食事の栄養バランスも考慮しましょう。節約を意識するあまり、「もやしや豆腐しか買わない」「毎日安くてボリュームのある食事のみ」では、体調を崩すかもしれません。

前述したとおり、「生活費の確保」はあくまでも大学生活を安定させるための手段です。体調を崩して学業に支障が出れば本末転倒でしょう。

割引のお惣菜や学食なども活用しつつ、自身の健康面にも十分配慮した生活を意識してください。

「一人暮らしの大学生×仕送りなし」に関するよくあるQ&A

「一人暮らしの大学生×仕送りなし」について、よくあるQ&Aをご紹介します。

疑問や不安を解消し、気になる課題の解消に向けて動き出しましょう。

大学生の一人暮らしで「仕送りなし」はきつい？

一般的な大学生の一人暮らしは仕送りが生活の基盤となるため、「仕送りなし」はきついかもしれません。

＞＞「一人暮らしの大学生×仕送りなし」本当に生活できる？で解説したとおり、大学生は生活費の約6割が仕送りでまかなわれています。仕送りなしで生活する場合、1ヶ月あたり約9万円の生活費を自分で稼ぐ必要があります。

時給1,100円とした場合、1ヶ月あたり15日前後はアルバイトに費やさなければ、生活費を確保できない計算です。

学業との両立も考慮すると、固定費・変動費の節約も日々の生活に取り入れる必要があるでしょう。

「一人暮らしの大学生×仕送りなし」に適切な家賃は？

仕送りなしの大学生に適切な家賃は3～5万円です。生活費の内訳と平均額をもとに、なぜ3～5万円が適切か見ていきましょう。

生活費の内訳と平均額

大学生のアルバイトによる収入は、月10～12万円を目安としなければなりません。理由は、年収150万円を超えると特定扶養控除の対象から外れるためです。さらに、年収160万円を超えた場合は所得税の対象となり、手取りが減るリスクもあります。

上記の表をベースに考えた場合、家賃6万円を超えると月収10～12万円では足りないかもしれません。

そのため、仕送りなしの一人暮らしでは、家賃3～5万円の学生向け賃貸物件を探しましょう。

仕送りなしの大学生も遊びに行く金銭的な余裕はある？

仕送りなしの大学生も、友人やサークル・部活の仲間と遊びに行く金銭的な余裕はあります。

前述したとおり、生活費には娯楽費（11,350円）も含まれています。さらに、学割が適用される施設も多いので、娯楽費や交際費は節約可能です。

学割や会員ポイントなどを上手に活用し、仕送りなしでも学生生活を満喫しましょう。

「大学生×仕送りなし」は固定費（家賃）の節約を重視しよう

大学生の一人暮らしにおいて、「仕送りなし」はハードルが高いかもしれません。

しかし、「シフトに入りやすいアルバイトを始める」「固定費・変動費を節約する」などの工夫で、金銭的なハードルはクリアできます。中でも、家賃は生活費の約4～5割を占めるため、家賃の安い賃貸物件に住むだけでコンスタントに節約できるでしょう。

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